月に行かない人類
先週、アメリカのオバマ大統領が、月・火星に人間を送り込む「コンステレーション計画」を予算案から除外することを発表した。計画は中止に追い込まれる可能性が高い。一方で、基礎研究や民間の有人宇宙開発を促進するため、今後5年の間に60億ドル（約5400億円）のNASAへの追加予算を案に盛り込むことを決定した。
コンステレーション計画は、2004年（大統領選挙の年）にブッシュ大統領によって発表されたもので、2020年頃に月へ、そして2030年代に火星へ人類を送る計画であった。この計画には2025年までに2300億ドル（約21兆円）の予算が必要であると試算されていた[1]。
僕が生きている間に、火星はおろか、人類が再び月に立つことも、ないかもしれない。
僕はオバマの決定を支持する。航空宇宙工学科の学生として、また子供の頃からの「宇宙マニア」として、思いは複雑だ。しかし宇宙開発が長期的に人類の進歩に貢献するためには、これこそが正しい判断であると思う。
(Image courtesy of NASA)
冒険飛行家の時代
宮崎駿の映画「紅の豚」に、こんな台詞がある。
「冒険飛行家の時代は終っちまったんだ。国家とか民族とか，下らないスポンサーを背負って飛ぶしかないんだよ。」
ライト兄弟が始めて飛行機で空を飛んだのが1903年。航空工学の黎明期は、まさに「冒険飛行家」の時代だった。命知らずのパイロットが野心に駆られて粗末な造りの飛行機で空に挑み、距離や高度の記録を競い合った。1927年に初の大西洋単独無着陸飛行に成功したリンドバーグは世界のヒーローとなった。しかしそれは、航空工学の成熟の証であると共に、「冒険飛行家」の時代の終わりを告げる鐘ともなった。
同じ1927年、パンアメリカン航空が設立された。30年代に入ると、ダグラス DC-3、マーチン M130などの民間旅客機が数多く登場し、お金さえあれば誰でも大洋を越えて空を飛ぶことができる時代になった。第二次世界大戦は航空技術を飛躍的に進歩させたが、戦後も空の旅の大衆化と歩調を合わせて技術は進歩し、現在では金持ちでなくとも、ほんの一週間の休暇で世界中を旅行できる世の中になった。大洋を越えた人やモノの移動量は加速度的に増加を続けており*1、地球はどんどん小さく、国境線はどんどん薄くなっていった。航空技術は確実に、人類の進歩に貢献した。
宇宙では〜永すぎた冒険飛行家の時代
一方、初めて人類が宇宙を飛んだのは1961年。それから49年が経った現在も、未だに宇宙では「冒険飛行家の時代」が続いている。宇宙を飛ぶのは数百倍の倍率から選ばれた特別な人間のみで、宇宙から帰ってくれば国のヒーローとなる。その代償は2%の死亡事故のリスクだ。スペースシャトルに乗る前に遺書を書く宇宙飛行士も多いという話を聞いた。宇宙飛行はまだ「冒険」なのである。誰もが気軽に宇宙を飛べる未来は、未来のままだ。
それなのに宇宙開発は49年間、常に「国家とか民族とか，下らないスポンサー」を背負い続けてきた。今まで宇宙に人を送り込んだのは、全て国が運営する宇宙機関である*2。産業と言う視点で見ても、宇宙は国に頼りっぱなしだ。日本の宇宙機器市場の規模は約2300億円（2007年）だが、そのうち官需（つまりJAXA）が93%を占める。約3.8兆円の市場規模を持つアメリカでさえ、官需が44%、軍需が20%だ[2]。
その間に、宇宙開発は足踏みを続けてきた。アポロ計画以降、人間は高度たった500kmの地球周回軌道に留まり続けている。コストも一向に下がらない。7名の宇宙飛行士を地球周回軌道に運ぶスペースシャトルの一回の打ち上げにかかる費用は500億円から1000億円の間と言われている。現在までに7人の億万長者がロシアのソユーズ宇宙船を使って宇宙旅行をしたが、支払った金額は約20〜35億円だそうだ。
そしてこの高額なコストこそが、オバマが月・火星有人飛行計画を中止した理由である。NASAの試算では、コンステレーション計画は2025年までに2300億ドル（約21兆円）の予算が必要とされた[1]。不況の真っ只中で失業率が10%を超え、景気刺激のために莫大な財政支出が必要となる一方、税金は簡単に上げることができない。現在の人間社会は地球上の問題だけで手一杯なのだ。21兆円の月旅行のキャンセルは、常識的で妥当な判断と言わざるを得ない。
(Image courtesy of NASA)
そもそも、宇宙のコストが下がらない根本の原因が、国が月だ火星だ宇宙ステーションだといって何兆円もの税金で自国の宇宙産業を甘やかし、宇宙開発を国営事業として抱え込み続けてきたことにあると、僕は思う。
国が宇宙開発を抱え込めば、競争が阻害される。例えば日本政府の宇宙開発戦略本部が2009年6月に決定した「宇宙基本計画」にはこう書いてある。「独自に宇宙空間に必要な人工衛星などを打ち上げる能力を維持するため、他国と同様、政府関係の人工衛星等を打ち上げる場合には、国産ロケットを優先的に使用することを基本とする。また、我が国の民間企業が人工衛星を打ち上げる場合にも、国産ロケットの使用を奨励する。」[3] 日本の宇宙産業を守るという視点で見れば自国のロケットを保護するに越したことはないだろうが、世界中の国が同じことをしていては、いつまでたっても健全な競争は起きず、産業は育たず、コストは下がらない。
まずもって、世界にはロケットの種類が多すぎる。宇宙ロケットの年間の需要はせいぜい数十機であろう。その小さな小さなパイを、アメリカのデルタ、アトラス、スペースシャトル、ロシアのソユーズ、プロトン、ヨーロッパのアリアン、日本のH-II、中国の長征、インドのPSLV、GSLVといった各国のロケットが奪い合っているのだ。ロケット一機種あたりの年間打ち上げ数は数回にしかならない。これでは規模の経済など働く余地もない。しかしどの国とも自国のロケットを保護するから、淘汰も決して起きない。コストが下がらないのは当然だ。
これを航空機産業と比べてほしい。大型航空旅客機の年間需要は1000機のオーダーである[4]。メーカーはボーイングとエアバスの二社に集約されている。主要機種の数も、両者合わせて10程度だ。機種あたり年間100機レベルの受注があれば、ラインを常時稼動させて流れ作業で生産することができる。競争があるから、両者は常にコスト削減と技術の向上にエネルギーを注ぐ。
H-IIロケットが競争に負けて淘汰されることは、日本にとっては悲劇だし、僕もそれを望まない。しかし各国が自国のロケットを守り続ける姿勢こそが人類にとっての悲劇であることを、我々は認識するべきである。
もっとも、国が自国の宇宙開発を守ろうとするのには理由がある。宇宙開発が軍事と表裏一体であるから。そして、宇宙飛行は国民を熱狂させ、国の誇りとなりうるからだ。いつの時代も、国はヒーローを必要とするのである。
国が宇宙開発を抱え込むもうひとつの弊害は、国の政策に大きく左右されてしまう点だ。宇宙のプロジェクトは10年単位の時間を要する。コンステレーション・プログラムに至っては、30年越しの計画だった。その間にアメリカの大統領は最低でも四回は替わる。不景気の波も数回は押し寄せるだろう。だから、もし仮にオバマが今回コンステレーション・プログラムをキャンセルしなかったとしても、次の不景気の時に、将来の大統領がどのみちキャンセルする可能性が高かったと思う。ならば、まだ大してお金を使い込んでいない現段階でのキャンセルは賢明だったといえよう。
余談になるが、1961年、ケネディー大統領は、「1960年代が終わる前に人間を月へ送り込む」と演説し、その言葉通りアポロ計画は1969年に人間を月に立たせた。短期間での目標達成は偉大な成功として語り継がれた。しかし僕は逆に、短期間の目標を設定したことこそが成功の主要因だったのだと思う。ケネディーが暗殺されずに64年の選挙で再選されていれば、任期は69年1月まであった。「1960年代が終わる前に」という言葉は、「自分が大統領でいる間に」という意味とほぼ等しい。さもなくば莫大な税金を要する月旅行計画など、政権が替われば簡単にキャンセルさせられてしまうからだ。事実、1969年に就任したニクソン大統領は、予算の削減のため、20号まで計画されていたアポロの月飛行を17号までで打ち切った。国営の宇宙事業は所詮、政治のツールのひとつでしかないのだ。
来るべき大衆宇宙旅行の時代
宇宙における「冒険飛行家の時代」は、アポロの月着陸と共に終わるべきだった。「国家とか民族とか，下らないスポンサー」に、49年も頼りきりでいるべきではなかった。オバマ大統領が月旅行をキャンセルし、予算を民間宇宙飛行の促進へ回したのは、とても健全な判断だと思う。
有人宇宙飛行が目指すべき方向は、観光だと僕は考える。需要は確かにある。バージン・ギャラクティック社が計画している「宇宙旅行」は、たった6分間の弾道飛行で2000万円もするにも関らず、既に300件の予約があるのだという。
野心的な試みも始まっている。その例が、PayPalを創業しIT長者となったイーロン・マスク氏が立ち上げた、Space X社だ。Space Xは「ファルコン」ロケットと「ドラゴン」宇宙船を自力で開発し、国際宇宙ステーションへの物資の補給に利用する予定である。将来的には有人宇宙船の開発も視野に入れている。
航空機が冒険飛行家の時代を経て、大衆旅行の時代になり、人々の「空を飛びたい」という夢を叶えたように、宇宙開発も冒険飛行家の時代を脱し、大衆の「宇宙に行きたい」という夢を叶える段階にある。そもそも宇宙飛行など、50年も前の技術だ。技術的には、民間で不可能な筈はないのだ。
そして、空の旅の大衆化がコストを引き下げ航空技術を発達させたように、自由な競争の下での宇宙旅行の大衆化は、打ち上げコストを引き下げ、宇宙技術をより安全で安定したものにするだろう。そうなれば、月や火星にも、現実的な費用と期間で行くことが可能になるだろう。その時こそが、人類が月や火星に向けて冒険を再開させるタイミングであると、僕は思う。
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[追記] New York Timesがこの件に関して社説を掲載した。オバマの計画への賛否は明言していないが、1. 明確で期限を切った宇宙開発の目標と定めるべきで、2. その目標は火星へ人間を送り込むことであるべきだと主張している。
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脚注
*1 たとえば日本では、この三十年間に、国際航空旅客数は6倍、国際航空貨物取扱量は10倍にも膨れ上がった。 http://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr1_000001.html
*2 バート・ルータン率いるScaled Composites社が2004年に民間で初の「宇宙飛行」を達成したが、それはほんの一瞬（5分ほど）大気圏の外に出て、あとは投げたボールのように放物線を描いて落ちてくるだけの「弾道飛行」である。スペースシャトルのような地球周回飛行と比べて、技術的ハードルも必要なコストも格段に低い。
参考資料
[1] US Government Accounting Office (Report) “ Constellation Program Cost and Schedule Will Remain Uncertain Until a Sound Business Case Is Established .” Retrieved on February 7, 2010
[2] 日経ビジネス 2009年12.21-28年末合併号
[3] 内閣官房宇宙開発戦略本部 宇宙基本計画（案） Retrieved on February 7, 2010
[4] Boeing Current Market Outlook 2008-2009, Retrieved on February 7, 2010
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